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診療所の収益性、「広告」とは相関せず(医療介護CBニュース)

 病院検索サイトを運営する「QLife(キューライフ)」(本社=東京都世田谷区)は4月13日、医科診療所の院長を対象に収益性と経営方針の関係を探った調査結果を発表した。それによると、「広告」の実施度合いと収益性の関係について、「『広告』は一切しない」診療所の71%が、周囲の類似の診療所に比べて収益性が「好調」と回答しており、「熱心に実施」での69%、「あまり熱心ではない」での53%を上回った。同社は「自院の特徴や患者層、土地柄に合致した広告ノウハウを構築するまでの試行錯誤投資をする覚悟・熱心さがないと、かえって無駄遣いになりそうだ」と分析している。

【「広告」の実施度合いと収益性の関係詳細】


 調査は全国の医科診療所の院長を対象に、昨年9月5日から7日にかけてインターネット上で実施し、100人から有効回答を得た。

 それによると、広告などの集患施策を実施しているか聞いたところ、「あまり熱心ではない」が47%で最も多く、以下は「『広告』は一切しない」(22%)、「熱心に実施」(17%)と続いた。
 各項目について収益性(「わからない」を除く)を見ると、「好調」が最も多かったのは「『広告』は一切しない」の71%で、以下は「熱心に実施」69%、「あまり熱心ではない」53%と続いた。

 また、「患者満足度志向」や「患者への配慮」と収益性の関係についても調べたところ、これらの意識が他の診療所よりも「強い」とした診療所は43%、「同じ」が46%、「弱い」が11%。各項目について収益性(同)を見ると、「好調」は「強い」診療所の79%だったのに対し、「弱い」では17%、「同じ」では50%だった。


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